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「嘘には三種類ある。嘘、酷い嘘、モンサントの嘘・・・・・・」

■「TPP反対ビラ」より──

この国の末路としての原発稼働・TPP・改憲(緊急事態条項など)・安保(安保法制を含む)  


・・・


 これに加えてTPPのインチキぶりを紹介するなら、TPP促進ゴロツキ企業、遺伝子組み換え種子で有名なモンサントの事例を紹介すれば十分だろう。

★ここからTPPの本質の一部を検証する。TPP推進企業の一つのモンサント(経団連会長・米倉弘昌の住友化学と業務提携)、このウソコキ企業にまつわる面白い表現に以下のものがある――

 ユーモア作家で社会批評家であった故マーク・トウェインはこの状況を見てこう言ったかもしれない。「嘘には三種類ある。嘘、酷い嘘、モンサントの嘘・・・・・・」と。(ウィリアム・イングドール 『マネーハンドラー ロックフェラーの完全支配 【アグリスーティカル(食糧・医薬)】編』 為清勝彦 ・訳/ 徳間書店、頁406より)

 モンサントには農民にはなじみが深い「ラウンドアップ」という除草剤がある。この宣伝文句が「土中で直ちに生分解、環境に優しい」であった。この大嘘にだまされて私も使ったが、この大嘘が訴えられ虚偽広告により、ニューヨーク(1996)とフランス(2007)で有罪判決を受けている。モンサント自身の試験データでも、散布28日後の成分の分解率が僅か2%。ある実験では土中で半分分解するのに22年とも。
  で、この農薬会社モンサント、今では遺伝子組み換え作物が有名だが、過去に発売されたものに枯葉剤、PCB、遺伝子組み換え牛成長ホルモンなどもある。枯れ葉剤といえばベトナムに今現在300万人の被害者がいるし、遺伝子組み替え牛成長ホルモンは乳牛の出乳量の増量のため(乳腺炎の多発により抗生物質も大量投与)。また米国では肥育牛で6種類の成長ホルモンが許可され(日本では4種類許可、EUでは不可)、消費者はそれらを飲まされ食わされているわけだ(ちなみにEUではそのホルモン牛肉は禁輸)。これらは乳がんなどのがんの多発の原因とも疑われている。
  
  で、恐ろしき遺伝子組み換え食品にまつわるゴロツキ企業モンサントの実態が以下――
 ★プースタイ博士の研究:百十日以上、遺伝子組み換えジャガイモを与えられたネズミは、身体及び肝臓と心臓の小型化、免疫機能の低下、さらに際立って脳が小さかった
▼ウィリアム・イングドール 『マネーハンドラー ロックフェラーの完全支配 【アグリスーティカル(食糧・医薬)】編』 為清勝彦 ・訳/ 徳間書店 (2010/4/30)

第2章 GMOポテトを投与されたネズミの驚くべき姿
――科学的真実は葬られてている!

 「プースタイ問題」について、まずモンサントがクリントンに話をし、次にクリントンがブレアに直接話を持ち込んだ。そしてブレアはローワットのジェイムズ所長に話をしたというわけだ。その24時間後にプースタイ博士は解雇され、研究内容について口外することを禁止され、元同僚と話すこともできなくなった。(引用おわり)

  政治家と企業が癒着してしまえば、科学も葬り去ることができるわけで、米国ではFDA(食品医薬品局、日本の厚労省にあたる)は企業の重役が堂々と入り食品安全の基準を作成できる。FDAとモンサントは回転ドアでつながっている。で、TPP後の日本では、「遺伝子組み換え」という表示はできなくなり(注:いわゆる非関税障壁というもの。強欲企業にとって都合の悪い国民の命を守る名目の国内規制など)、地産地消などもってのほか、要するにTPPとは強欲企業のやりたい放題を保証するというものだから。残留農薬基準など、農薬企業のいうがままに緩和されるだろう。よってTPPがぼったくりバーと言われるゆえんが理解できるだろう。協定文が全面公開されたら(注:難解な法律英語がちりばめられ、英語を母語として育った弁護士ぐらいが理解できるというしろもの)、いくらお人好しの国民で怒り出すだろうというわけだ。よって秘密、秘密、秘密・・・というわけだ。・・・



■GMトウモロコシと発がん性に関連、マウス実験 仏政府が調査要請

2012年9月21日 12:10 発信地:パリ/フランス [ ヨーロッパ フランス
GMトウモロコシと発がん性に関連、マウス実験 仏政府が調査要請
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フランスのNGO「遺伝子操作に関する独立情報研究機関」(CRIIGEN)が公表した、米アグリビジネス大手モンサント(Monsanto)製の遺伝子組み換え(GM)トウモロコシを餌として与えられ、がんを発生したマウス(撮影日不明)。(c)AFP/CRIIGEN
  • フランスのNGO「遺伝子操作に関する独立情報研究機関」(CRIIGEN)が公表した、米アグリビジネス大手モンサント(Monsanto)製の遺伝子組み換え(GM)トウモロコシを餌として与えられ、がんを発生したマウス(撮影日不明)。(c)AFP/CRIIGEN
  • フランスのNGO「遺伝子操作に関する独立情報研究機関」(CRIIGEN)が公表した、米アグリビジネス大手モンサント(Monsanto)製の遺伝子組み換え(GM)トウモロコシを餌として与えられ、がんを発生したマウス(撮影日不明)。(c)AFP/CRIIGEN
  • フランスのNGO「遺伝子操作に関する独立情報研究機関」(CRIIGEN)が公表した、米アグリビジネス大手モンサント(Monsanto)製の遺伝子組み換え(GM)トウモロコシを餌として与えられ、がんを発生したマウス(撮影日不明)。(c)AFP/CRIIGEN
  • フランスのNGO「遺伝子操作に関する独立情報研究機関」(CRIIGEN)が公表した、米アグリビジネス大手モンサント(Monsanto)製の遺伝子組み換え(GM)トウモロコシを餌として与えられ、がんを発生したマウス(撮影日不明)。(c)AFP/CRIIGEN

【9月21日 AFP】フランス政府は19日、遺伝子組み換え(GM)トウモロコシと発がんの関連性がマウス実験で示されたとして、保健衛生当局に調査を要請した。欧州連合(EU)圏内での遺伝子組み換えトウモロコシ取引が一時的に停止される可能性も出ている。

 農業、エコロジー、保健の各担当大臣らは、フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES)に対して、マウス実験で示された結果について調査するよう要請したと発表した。3大臣は共同声明で「ANSESの見解によっては該当するトウモロコシの欧州への輸入の緊急停止をも含め、人間および動物の健康を守るために必要なあらゆる措置をとるよう、仏政府からEU当局に要請する」と述べた。

 仏ノルマンディー(Normandy)にあるカン大学(University of Caen)の研究チームが行ったマウス実験の結果、問題があると指摘されたのは米アグリビジネス大手モンサント(Monsanto)製の遺伝子組み換えトウモロコシ「NK603」系統。同社の除草剤「ラウンドアップ」に対する耐性を持たせるために遺伝子が操作されている。

 仏専門誌「Food and Chemical Toxicology(食品と化学毒性の意)」で発表された論文によると、マウス200匹を用いて行われた実験で、トウモロコシ「NK603」を食べる、もしくは除草剤「ラウンドアップ」と接触したマウスのグループに腫瘍を確認した。2年間(通常のマウスの寿命に相当)という期間にわたって行われた実験は今回がはじめてという。

 がんの発生はメスに多く確認された。開始から14か月目、非GMのエサが与えられ、またラウンドアップ非接触のマウス(対照群)では確認されなかったがんの発生が、一方の実験群のメスのマウスでは10~30%で確認された。さらに24か月目では、対照群でのがん発生率は30%にとどまっていたのに対し、実験群のメスでは50~80%と高い発生率となった。また実験群のメスでは早死も多かった。

 一方オスでは、肝臓や皮膚に腫瘍(しゅよう)が発生し、また消化管での異常もみられた。研究を率いた同大のジル・エリック・セラリーニ(Gilles-Eric Seralini)氏は「GM作物と除草剤による健康への長期的な影響が初めて、しかも政府や業界の調査よりも徹底的に調査された。この結果は警戒すべきものだ」と述べている。

 取材に対し、モンサントの仏法人は「このたびの研究結果について現時点ではコメントはできない」と答えた。

 欧州食品安全機関(European Food Safety AgencyEFSA)所属のGM作物に関する委員会は2009年、90日間のマウス実験に基づき、「NK603」は「従来のトウモロコシと同様に安全」との判断を下した。現在、欧州への輸出は可能となっているが、域内での栽培は禁止されている。(c)AFP

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食品安全委員会 遺伝子組み換えジャガイモは安全と評価

2019.08.20 No.999
■食品安全委員会 遺伝子組み換えジャガイモは安全と評価
making_potato_chips.jpg / Flickr
ポテトチップスを揚げる / mazaletel / Flickr

 食品安全委員会は8月6日、米国のシンプロット社の疫病耐病性・アクリルアミド生成量低減遺伝子組み換えジャガイモ(SPS-000Y9-7)について「ヒトの健康を損なうおそれはない」とする遺伝子組換え食品等専門調査会の健康影響評価を了承し意見公募を始めた。締切りは9月5日。

 ・食品安全委員会, 2019-8-7

 この遺伝子組換えジャガイモは、従来の栽培ジャガイモにない3つの特性を付加しているという。野生のジャガイモ由来の疫病抵抗性遺伝子を導入して疫病耐病性を付加している。また、遺伝子サイレイシングにより高温加熱加工時におけるアクリルアミド生成量を低減するとともに打撲による黒斑形成が低減するようになっているとしている。導入遺伝子の組み込みにはアグロバクテリウムを使用したという。米国の食品安全センター(Center for Food Safty)などは、遺伝子サイレイシングは、その影響がはっきりと分かっているわけではなく問題だと指摘している。

 日本では2017年7月、今回申請の遺伝子組み換えジャガイモの第一世代となるシンプロットのアクリルアミド低減・打撲黒斑低減遺伝子組み換えジャガイモを承認されている。このGMジャガイモは、すでに米国内で流通しているという。今回、食品安全委員会が健康影響評価を取りまとめた遺伝子組み換えジャガイモ(SPS-000Y9-7)は、新たに疫病耐病性を付加したもの。海外ではこれまでに米国(2017年2月)、カナダ(2017年7月)、オーストラリア(2017年12月)で承認されているとしている。

 ・食品安全委員会, 2019-8

GMジャガイモ 外食産業は軒並み使用せず

 米国では、シンプロットのこのRNA干渉技術による遺伝子サイレイシングを使った遺伝子組み換えジャガイモについて、マクドナルドを初めとして多くの外食企業がその使用を拒否している。

 日本の大手外食産業の多くも使用予定はないとしているという。遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンは2017年9月、すかいらーくなど国内の外食関連8社に公開質問状を送り、シンプロットの遺伝子組み換えジャガイモを使用するか質問したところ、日本マクドナルドなど6社は使用予定はないとし、ココスジャパンは検討していないと回答したという。ロッテリアは「回答しない」と回答自体を拒否したという。

 同キャンペーンは今年3月、日本マクドナルドに対して再度、使用しないことを確認する質問書を送った。同社は、「現在、シンプロット社のRNA干渉ジャガイモは使用しておりません。また、遺伝子組み換えジャガイモも使用しておりません」と回答しているという。

 ・遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン, 2017-12-27
 ・遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン, 2019-3-18
 ・遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン, 2019-4-25

 遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンはまた、国内のポテトチップスメーカー6社にもシンプロットの遺伝子組み換えジャガイモ使用について質問し(2017年)、全社が使用の予定はないと回答している。6社の回答によれば、湖池屋など3社が国内産のみを使用と回答。カルビー、山崎、ハウスの3社が輸入ジャガイモを使用してるとしている。

 ・遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン, 2017-12-27

 既に承認されているシンプロット社の遺伝子組み換えジャガイモとともに、今回承認されようとしている遺伝子組み換えジャガイモは、どこで使われようとしているのだろうか。日米FTAに絡んで、米国から強引な輸入要求が出てくるのか。これからも注視していく必要がある。日本の表示制度では、この遺伝子組み換えジャガイモを外食産業がを使ったとしても、表示義務はなく客には全く分からない。「使わないと明言した企業しか利用ない」と声をあげていくことが重要だ。

『買ってはいけない』著者が教える「食べてもいい“安全”食品」

『買ってはいけない』著者が教える「食べてもいい“安全”食品」
記事投稿日:2019/06/19 16:00 最終更新日:2019/06/19 16:00
https://jisin.jp/life/living/1748260/







 

こう話すのは、ベストセラー本『買ってはいけない』著者で、近著に『OK食品 NG食品 どちらを食べますか?』(WAVE出版)がある科学ジャーナリストの渡辺雄二さん。店頭で買い物をするときには、商品のパッケージ裏にある原材料名表示の添加物に目をやることが必要だと言う。

 

「その原材料名の欄には米、小麦粉、みそ、砂糖などの食品原料のあとに、着色料、保存料など添加物を記載することが義務づけられています。食べてもOKかNGかは、ここに何が書いてあるかに注目して判断してください」

 

私たちが、日ごろ口にする頻度の高い食品に入っている添加物のうち、“危険添加物”は次の5つだ。

 

【カレールー】

健康に悪影響がある添加物:カラメル色素、甘味料(アセスルファムK、スクラロース)
NGな理由:合成甘味料のアセスルファムKは肝臓障害を引き起こす可能性も。スクラロースは有機塩素化合物の一種。リンパ球が減って免疫力が低下する心配がある。

 

【ソーセージ】

健康に悪影響がある添加物:発色剤(亜硝酸Na)
NGな理由:発色剤の亜硝酸Naが添加されている。亜硝酸Naは、食肉中のアミンと結合して発がん性のあるニトロソアミン類を作り、がんになるリスクを高めるとも。

 

【フルーツ缶】

健康に悪影響がある添加物:着色料(赤色3号)
NGな理由:さくらんぼを真っ赤にするためタール色素の赤色3号が使用されている。動物実験の結果などから発がん性の疑いが持たれている。

 

【低糖質発泡酒】

健康に悪影響がある添加物:カラメル色素
NGな理由:カラメル色素が添加されている。カラメル色素は4種類あり、カラメル3とカラメル4には発がん物質が含まれるが、種類の表示がないので危険度はわからない。

 

健康を損なうおそれがある、とくに“危険”な5つの添加物を忘れずに覚えておこう。

 

最後に渡辺さんは、安全な添加物を含む食品を挙げてくれた。

 

【セブンプレミアム 無塩せき ポークウインナー】(セブン&アイ・ホールディングス)

発色剤の亜硝酸Naが含まれていない。

 

【イシイのおべんとクン ミートボール】(石井食品)

「無添加調理」を標榜するメーカーの商品。肉も「岩手県産若鶏」と明記。

 

【ドール パイナップル スライス】(ドール)

原材料は「パイナップル、砂糖、クエン酸」のみ。シンプルさに安心感が持てる。

 

【セブンプレミアム のむヨーグルト プレーン】(セブン&アイ・ホールディングス)

添加物なし、母乳が含むガラクトオリゴ糖配合。

 

【淡麗グリーンラベル〈生〉糖質70%オフ】(キリンビール)

無添加商品。発泡酒にしばしばみられる着色料のカラメル色素も無添加。

 

【ハーゲンダッツ グリーンティー】(ハーゲンダッツジャパン)

甘味やコクなどを砂糖、卵黄で出し、合成甘味料は添加していない。

 

【パスコ 超熟】(敷島製パン)

よくパンに使われるイーストフード(化学物質を混ぜ合わせたもの)など添加物を使用していない。

 

「セブンプレミアムの無塩せきポークウインナーは発色剤の亜硝酸Naが含まれていません。貝カルシウムは貝殻由来の栄養成分ですし、香辛料抽出物はこしょうなどの香辛料由来のものですので、安全性に問題ありません。ソーセージやハムなどの加工肉の場合は、“無塩せき”と書いてあるものを選ぶといいでしょうね」(渡辺さん)

 

ドールの「パイナップル スライス」に添加されているクエン酸は、「柑橘類に元々含まれている酸を添加しているため、安全性に問題はない」そうだ。

 

参考文献:『買ってはいけない飲み物・お菓子 買ってもいい飲み物・お菓子』(だいわ文庫)

上高地、スイーツの高みへ 有名ホテル続々てこ入れ

上高地、スイーツの高みへ 有名ホテル続々てこ入れ

 「最近、上高地でスイーツ戦争が勃発しているらしい」

 こんなうわさ話が耳に入った。火付け役のスイーツは、上高地帝国ホテルの「特製ケーキ5種盛り合わせ」だという。さっそくホテルを訪ね、1階の「カフェ グリンデルワルト」で、料理長の加藤義晶(よしのり、45)から詳細を聞いた。

 2013年、上高地帝国ホテルは開業80周年を迎えた。加藤は「80周年を記念したスイーツをつくることになり、当時の料理長のもと、2番手の僕も開発にかかわりました」。コンセプトは、女性でも食べやすい小ぶりのスイーツ。ケーキやタルトなど5種類を並べた。1日限定20食。価格は飲み物付きで2500円だ。

ミリ単位の妥協も許さない

 実際に食べてみると、それぞれの素材を生かした上品な甘さが口に広がった。同カフェでは、他のケーキなどを含む10種類ほどのスイーツを午前6時から4時間かけてつくる。3人いるパティシエのうち吉田和正(26)は国際コンクールで優勝経験がある。それでも加藤は容赦なくダメだしをすることがあるという。「例えば盛り付け。ミリ単位でチェックします」

 副総支配人の小野崎俊一(48)は、大型連休中に同カフェで見た光景が今も目に浮かぶ。1人で訪れた女性が、2人掛けの小テーブルの向きを、林が見える窓側に変えた。そして新緑を眺めながらケーキを食べた後、目をつむって上を向いた。「本当に満足された表情でした」。ホテルマンとして至福を感じた瞬間だった。

 上高地の中心地、河童(かっぱ)橋のたもとにあるホテル白樺(しらかば)荘は昨年、穂高連峰を間近に望む展望テラスを完成させた。ここで提供されるのがジャンボモンブランだ。直径12センチで、他のモンブランの倍以上の大きさ。価格は1850円だが人気商品だ。

戦争ではなく、ブーム

 橋を挟んで対岸の五千尺ホテル上高地もスイーツの老舗だ。1階の「スイーツカフェ&バー LOUNGE」のレアチーズケーキがおいしい。ブルーベリーソースがかかっていて、近年人気が高まり、多いときは180個注文があるという。価格は850円。

 和風スイーツも健闘している。上高地のバスターミナルに隣接する売店では、河童の顔をデザインした、たい焼き風の「河童焼き」(200円)が週末などは400個近く売れる。あんこ、カスタードなどの3種類。店を直営する上高地食堂の支配人・奥原正文(47)は「最近は外国人観光客に好評でSNSで写真つきの宣伝をしてくれます」と明かす。

 取材を通じて、「スイーツ戦争」ではなく「スイーツブーム」だと実感した。背景には増え続ける外国人観光客の存在がある。上高地の国際的なブランドを高めようと、ホテルなどがスイーツの提供や販売に力を入れているのだ。

 各施設を回ってスイーツを食べ歩いている加藤。こんな夢を語ってくれた。

 「上高地で他のホテルと一緒になって、スイーツ大会を開きたいですね。もちろん、負けるわけにはいきません」=敬称略(近藤幸夫)

反証にもかかわらずグリホサートはOKと言うアメリカ環境保護庁

マスコミに載らない海外記事


2019年5月22日 (水)

反証にもかかわらずグリホサートはOKと言うアメリカ環境保護庁

2019年5月9日
F. William Engdahl
New Eastern Outlook

http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2019/05/post-5920f8.html

 アメリカ環境保護庁(EPA)は、おそらく発がん性があるだけでなく、身体を衰弱させる他の複数の健康問題の原因でもあるという警鐘的な証拠が増えているにもかかわらず、この論争の的であるグリホサート除草剤の認可更新を認めることに決めた。新しい研究も、グリホサートによる人間や動物のDNA損傷が、世代を超えて広がると主張している。

 ちょうど、アメリカ環境保護庁は、今はドイツ・バイエルの一部であるモンサントにより市場に出され、広く使われているラウンドアップ除草剤の主成分グリホサート再認可を提案したところだ。環境保護庁裁定への元々のWebリンクは、実に奇妙なことに本記事執筆の時点で、こういうメッセージが出る。「申し訳ありませんが、現在このWebページは見ることができません。」

 おかげで詳細な批判をするのが、いささか困難になる。だが、いくつか事実を言うことが可能だ。第一に、GMO監視ウェブサイトSustainable Pulseによれば、長年、環境保護庁の裁定部門は、業界データさえ使って、化学業界に有利な裁定をすることで知られている。彼らは、環境保護庁が自身や他の独自調査ではなく、業界の実験に大きく依存しており、今回も同じだったと主張している。欧州連合の欧州食品安全機関を含め、そうした業界研究の多くは、虚偽であることがわかったり、ひどく偏ったりしている。

 第二に、環境保護庁は、2015年の世界保健機構国際がん研究機関(IARC)によるグリホサートは「おそらく発がん性物質」だとする判断、つまり続々現れる証拠にもかかわらず、モンサントが必死に否定しようとしている裁定を断固無視することに決めたのだ。

 第三に、しかも最も露骨なのは、最近の環境保護庁裁定が、グリホサートとがんのある特定のタイプの間に関連があるという国際がん研究機関に同意したもう一つのアメリカ行政機関アメリカ保健福祉省有毒物質と病気登録局による以前の決定を無視したことだ。4月8日、アメリカ保健福祉省の有害物質・疾病登録局(ATSDR)は、他の調査結果に加えて、去年モンサントに二つの重大な敗訴をもたらし、更に13,400件の係争中の訴訟が、極めて論争の的のモンサント買収後、モンサント買収以来40%も値下がりして親会社バイエルの株価に損害を与え、最近の株主による経営者に対する反乱を引き起こした、グリホサートと、がんの一種である非ホジキンリンパ腫との関連の証拠を決定した、グリホサートに関する長く待ち望まれていた毒性報告草案を発表していたのだ。

 未来世代が危険にさらされる

 今憂慮すべき新研究の結果が発表された。ワシントン州立大学の研究者が、重度の腫瘍や他の病気が、グリホサートに曝露したネズミの第2世代や第3世代の子に現れることを見いだした。彼らは「グリホサートに曝露したネズミの第2世代、第3世代の子に、前立腺や腎臓や卵巣の病気や肥満や出生異常が」を含む病気や健康異常が見られることを発見した。それらは「精子のエピジェネティック(後成的DNAメチル化)パターン変化と相関関係があった」。研究はワシントン州立大学のマイケル・スキナー生物学教授が率いた。

 スキナーの研究は、2世代目と3世代目に、いくつかの病状で「劇的増加」があることを発見した。2世代目は、肥満と同様、睾丸と卵巣と乳線の病気が「かなり増加」していた。研究者は、第3世代のオスで、前立腺病が30パーセント増加するのを発見した。対照群の3倍だ。第3世代のメスでは、腎臓病が40パーセント増加、つまり対照群の4倍だ。

 スキナーの新研究はグリホサートの「継世代毒性」と呼ばれるものを調べて公表された最初の研究だ。研究は、公式に無害とされているグリホサート投与量を下まわるグリホサート投与量で試験した。世界で最も広く使われている除草剤グリホサートが数十年にわたり、毎年農業や植物栽培で使われ、世代を越えて人間や動物の曝露を引き起こすのだから、これは大いに意味がある。

 EPAが使用し、OECDが推薦している試験法は、最も限定された形のものを除いて、継世代効果を無視しており、重大な悪影響が規制当局には注目されていないことを示唆している。スキナーの研究は、業界に批判されているが、明らかにEPAやEUや、他の規制当局が、除草剤化学物質に対する曝露の健康への安全を決定する規則を、長期間、多世代にわたる潜在的影響を調べるために修正する必要性が切迫していることを示唆している。ここで中核となる重要な原則は、科学的調査が、可能性のあるリスクを見いだした場合、そのリスクが確実に排除されるまで、政府には危険に対する曝露から大衆を守る社会的責任があるという、一般に認められた「予防原則」だ。グリホサートは、明らかに健康上のリスクが排除された例ではないのだ。

 F. William Engdahlは戦略リスク・コンサルタント、講師。プリンストン大学の政治学位を持つ石油と地政学のベストセラー作家。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。

記事原文のurl:https://journal-neo.org/2019/05/09/us-epa-says-glyphosate-ok-despite-contrary-evidence/

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